2015年7月15日にマイクロソフトのWindows Server 2003のサポートが終了することにより、脆弱性を悪用した攻撃に遭う可能性が高いとして、情報処理推進機構（IPA）がOSを移行するよう呼びかけている。OSのサポート期間中は修正プログラムが提供されるため、脆弱性の影響を回避できるが、サポートが終了すると修正プログラムが提供されないため、マルウェア感染やシステムへの不正侵入を受ける可能性が高くなり、情報漏えいのリスクなども想定される。実際に、2012年7月から2014年の6月の2年間の間にWindows Server 2003が影響を受ける脆弱性が231件公開され、そのうちの74％を占める170件の深刻度がレベルⅢと高い危険性を示している。これらの脆弱性を突いた攻撃による被害を防ぐためにもWindows Server 2003のサポートが終了する前にOSを移行する必要があるとしている。
