トレンドマイクロはスマートフォン、タブレット端末を利用している従業員1,038人を対象に、2014年6月23日～2014年6月25日にかけて行った個人用デバイス・ツールの業務利用実態調査 2014を公開した。
調査によると、BYODが組織全体で認められている割合が17.8％、一部の従業員に認められている割合が29.2％で合計47.0％となった。一方で、BYODが禁止されている従業員の私物デバイス利用の調査では63.1％が利用したことがあると回答した。また、業務関連データの保存に関する調査では、私物デバイスに業務データを保存している人が80.5％いることが判明した。保存データは、取引先連絡先が55.4％、業務関連メールが44.6％、教務関連データが34.5％となっており、スマートデバイスの利用増加による情報漏えいなどのリスクが浮き彫りになった。また、デバイス以外にも職場で許可されていない個人向けツールでの業務データのやり取りに関する調査を行った結果、46.4％が個人メールアカウントを、21.5％が個人利用のオンラインストレージを業務で利用したことがあることが判明した。
今回の調査で、企業ポリシーで利用を禁止しても、従業員の個人所有デバイスやツールが業務利用されている現状が明らかになった。私物デバイスやツールでの業務データ取扱いは利用方法によってウィルス感染などによる情報漏えいなどの大きなリスクに繋がるため、企業は実用性や利便性を踏まえて、従業員の個人所有デバイスやツールの使用検討や、社内データへのアクセス可能デバイス制限などセキュリティ対策をきちんと行う必要性がある。
