トレンドマイクロは9月24日~25日にかけてPC利用者523人を対象に行った、OSやアップリケーションの脆弱性に関する意識調査の結果を公開した。今回の調査で、脆弱性が原因で被害につながる危機感のなさや脆弱性対策が欠如している実態が明らかになった。
PCを利用する上で、ソフトウェアに存在する脆弱性を放置することで、ウィルス感染や不正アクセスを受ける原因となるが、41.9％の人が脆弱性の修正プログラム適用が脆弱性対策として有効であることを知らなかった。また、32.9％が脆弱性によりウィルス感染の可能性が高まることを知らなかった。
ソフトウェアの最新バージョンへのアップデートをしている割合の調査では、Adobe Readerが53.7%、Javaが44.6%、Adobe Flash Playerが51.6%といづれも約半数に留まった。最新にしているかどうかわからないという回答が4割近くおり、脆弱性対策に関する認識の低さが浮き彫りになった。また、ソフトウェアのバージョンを最新にしていない理由についてはバージョンの確認方法がわからない人が32.7％、バージョンアップの方法がわからない人が29.2％と、脆弱性対策の方法が認知されていないだけでなく、バージョンアップが面倒という人が24.5％、バージョンを気にしていない人も18.2％と、脆弱性による危機に対する認知度の低さも明らかになった。
脆弱性に関する知識や対策が認知されていない一方で、自分のPCのセキュリティ設定が十分かどうかの質問では、不安に思う人が17.6％、どちらかというと不安に思うという人が55.5％と、7割以上の人がセキュリティ設定に不安を感じていることが分かった。
